資産づくりのアパート経営

不安の多いこの時代の自己防衛策に
“資産づくり”の手段としてアパート経営があります。

自己防衛の手段には、株式投資や投資信託といった資産運用もありますが、外部要因によって大きく影響を受けることがあります。
また年金受給年齢の引き上げも検討されるなど、老後生活の柱である年金制度自体への不安も抱えています。
定期的に安定したリターンを得られる資産づくりの重要性がますます高まっています。

アパート経営の
ポイント

アパート経営では、立地や物件のハード面、
ローンサポートや管理体制などのソフト面の観点があります。
その両方で、信頼できる会社選びが重要です。

「立地」は適切か

「物件」は魅力的か

「ローン」「サポート」の仕組みは
充実しているか

「将来性」「安定性」のある商品/会社か

1990年創業
36年以上の実績

1990年創業・36年以上の実績。全国賃貸住宅完工棟数11年連続No.1、2025年年間平均入居率(自社企画開発物件)99.0%、販売実績8,000棟以上(2026年6月末時点)、管理戸数53,000戸以上(2025年12月末時点) 1990年創業・36年以上の実績。全国賃貸住宅完工棟数11年連続No.1、2025年年間平均入居率(自社企画開発物件)99.0%、販売実績8,000棟以上(2026年6月末時点)、管理戸数53,000戸以上(2025年12月末時点)

築30年の物件も含めて
年間平均入居率99.0%

2023年度における全国の賃貸住宅の平均入居率は94.2%*とされている中、
当社グループの入居率は築30年以上の物件も含め年間平均99.0%となっております。
出典:公益財団法人 日本賃貸住宅管理協会_賃貸住宅景状調査

築30年の物件も含めて入居率99.0%(2025年(1-12月)通年平均 自社企画開発物件)